老健事業などでご一緒させていただいてきた大阪大学の福井小紀子先生が編者になられ、このたびメヂカルフレンド社から「病院からはじまる在宅看取りケア」が刊行されました。
私も在宅での看取り、エンゼルケアの部分を執筆しましたが、調べているうちに、いろいろと新しい処置の方法、そして外国人の方のお看取りのケースなど考えるべきことが増えてきているなあと思います。
よろしければ是非、お買い求めください。
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就任のご挨拶
本日、4月1日付で東京医療保健大学千葉看護学部看護学科の老年・在宅看護学領域の教授としての辞令を、理事長の田村哲夫先生から頂きました。
単科の小さな新設学部ではありますが、提携関係にあるJCHO（地域医療機能振興機構：以前の厚生年金病院や社会保険病院など）や船橋市との連携を密にして地域包括ケアの推進を意識した看護教育を推進していきたいと思います。
また14年間の首都大学東京在職中には、人として尊敬できる教員の皆さんとの出会いがあり、また病気と共に生きる療養者さん、そして彼らに真摯に向き合う在宅の看護職や専門家のみなさんとの出会いがあり、高齢社会の将来を託せる優秀な学部生を約1100人送り出しました。大学院に進学して研究者として歩みだす人も多くなってきましたので、僕も負けずに研究者としての意地を見せようかなと思っています。
新しい職場は西船橋駅から歩いて10分ぐらいのところにあります。ぜひお立ち寄りください
週間医学界新聞でご紹介頂きました
先日の投稿でご紹介した日本在宅看護学会主催の「ICTを活用した死亡診断に関わる看護師研修制度」についての研修セミナーについて、医学書院で発行している週間医学界新聞 第3252号 2017年12月11日でご紹介して頂ききました。
「ICTを活用した遠隔地からの死亡診断with看護師」制度？の中間まとめ
先日の学会にあわせて開催した研修セミナーでは厚生労働省のご担当者にお出でいただき、「ICTを活用した死亡診断に関わる看護師研修」制度について丁寧なご説明をいただきました。
その結果を私なりにまとめるとタイトルに示したような制度であることがよくわかりました。
講演の資料に加えて、ガイドライン自体も配布しましたので、参加者のみなさんも資料をよく読んで頂き、質疑もかなり活発に行われました。
ガイドラインへの質疑を大別すると、
「条件が厳しいので制度が利用できるのは離島などに限られそうだが、必要とされているのは特養などの施設など別の所ではないのか？」
「実施にあたっての費用が診療報酬等でカバーされるのか？必要な機器は誰が用意するのか？」
といった点であったかと思います。
座長をしていた私からも
「人的資源の乏しい離島の看護師が研修を受ける場合、代理の人員を用意するなどの手立てが必要ではないか？」や「除外基準に反して進めてしまった場合などの責任はどうなるのか」について質問をしました。
あくまでも私なりの理解ですが、厚生労働省の中でもこれらについてはかなり議論され、関係各所からの意見も踏まえた結果が今回のガイドラインといえるようです。まずはここから始めようということかと思いますが、今後の多死の状況を考えると、今回のような遠隔で医師が診断するのを看護師が補助するというスタイルではなく、医師との協働の下でトレーニングを受けた看護師が代理で死亡診断をするというスタイルにしないと対応できないのではないかと思われます。
今回のガイドラインに基いて行われる研修の募集も、全国訪問看護事業協会で始まっています。
今後も動きを見守っていきたいと思います。
明日から在宅看護学会学術集会
明日から2日間、第7回日本在宅看護学会学術集会が甲府市の山梨県立大学で開催されます。
紅葉の季節ではありますが、ぜひご参加ください。
私が関わっているものは以下の内容になります。
- 交流集会2 「訪問看護ステーションでの新しい実習のあり方」
- 学会企画研修セミナー：多死時代を支える看護師の役割－ＩＣＴを活用した死亡診断の理解・普及に向けて－講師：浅田祥乃（厚生労働省医政局看護課看護サービス推進室係長）座長：清水準一（首都大学東京大学院）